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子育ての崇高さ

他のブログから引用します。

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最初の5年が子供の成長で重要な期間だと言われています。その期間は働くのをやめなさい。働いてはいけません。夫に扶養させなさい。子供のためにその5年間を確保しなさい。女性たち、子供より大切なものはありません。修士学位を取ることや、コンピューターでクリックしたり、カスタマーサービスの仕事をしたりすることは重要ではなく、子供がカギです。仕事をしたり学位を取ったりして、なぜ子供のためにしないのですか。

これは研究報告ですが、子供を放棄した場合・・・1週間に20時間託児所に預けたら、子供は母親に育児放棄された場合と同じ症状が出ます。捨てられたということです。1週間に20時間託児所に預けるというのは、長い時間ではありません。月曜から金曜まで1日4時間です。そうすると、親の愛情を受けないことによる落ち込み、不安といった、捨てられたのと同じ症状が子供に出るのです。

それが現実です。身勝手な女性の世代を作ってしまいました。95年とか100年という寿命全体の中で、なぜ文明の次の世代の人生に投入が必要とされるまさにその5年間を選ぶのですか。まぜ子供に必要なその5年の期間をわざわざ選んで、学校に戻ったり、仕事をしたりしたいというのですか。

子供を育てるのがいかに崇高なことかを知らない人だということです。

ニューヨークタイムズ誌がエール大学で行った(別の)研究結果を発表したものですが、赤ちゃんがそのまま横たわっているように見えても多くの対話と関係形成をしているということです。

赤ちゃんはほぼ6歳になると論理を消化することができるし、弁証論的に他人と対話が可能だというのです。

赤ちゃんは ほとんど 3ヶ月から 道徳的な思考ができる認知力が 始まるといいます。

赤ちゃんがどんなに早い時からお母さんと連帯感を作ることができるのかということです。

十代で問題が多く出るのは幼い頃親との関係が形成されていないためです。

子供たちが6歳前の母親が一番必要なときに、お金を稼ぐために電話相談員として働き、あれこれ働きながら、子供の面倒を見ることができなかったら子供たちに謝ることを考えてみてください。


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フェミニストの元祖

他のブログから引用します。

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ベティ・フリーダンという女性がいます。とても悪い魔女か悪魔のような女性です。1960年代に全体的なコンセプトを持っていました。この場にいる全ての女性は、自分で分かっていてもいなくてもある程度は彼女に洗脳されています。多くの人は目覚めていますので、程度に差はあります。しかし、西洋の女性はこのような悪い女性に洗脳されて育っています。

60年代に彼女が書いた作品が大衆文化で大ヒットしました。彼女は、郊外の女性にはおやっと思う瞬間があると書きました。子供をサッカーの試合に車で送り届け、洗濯をし、夫のために料理を作る中で、自分は子供の運転手に過ぎず、夫の奴隷であり、洗濯や料理をしているだけなのだろうかと、ふと思う瞬間があるのだと。

しかし、自分がただの運転手だと感じたり、限りなく食べ続ける口のために食べ物を料理しているだけだと感じたりしているなら、あなたは熱心な親ではないということです。熱心な親はそのようには感じないからです。車で送るのは素晴らしい場であって、深い問題について話しができる事務所のような場所なのです。こういうことが本当に重要です。

しかし、彼女(ベティ・フリーダン)は何かの雑誌に書いて、女性たちを怒らせたいと考えました。そして、職場で働けばワクワクする、夢を追いかけるのだ、といった嘘を作り上げました。まるで職場で働くことは雑用だらけではないかのように。仕事に就けば普通毎日が雑用だらけです。

ひどいことです。この1人の女性、あるいはこの1つの(フェミニストの)グループの女性たちが・・・ところで彼女たちの多くはその後、最終的に結婚します。結婚は墓場だと言いながら、20年、30年後には結婚します。あらゆる世代の女性の人生をめちゃくちゃにして。

そうしてとても怒りに満ちた、最も不幸な世代の女性たちが生まれました。憎しみと怒りに満ちて。残念ながらそうした態度は全て人生を惨めにします。失敗するように訓練されてきました。

女性たちは、結婚が自分たちにとってとてもいい取り決めだということを理解していません。賢い女性は分かっています。40年、50年と人生を独りで生きようとするなら、どうでしょうか。このフェミニストたちは、こういう楽しいこともあるから、などと言います。卵子が尽きてしまい、しおれて死んでしまえば、もう子供を持つことはできません。毎年それが進んでいきます。供給は限られたものです。


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住民税分を 全額ポイント還付 地域通貨で すべての市民を豊かにします

タイトルのような「政策」を実行したら、どうなるでしょうか?
従来の「地域通貨」の事例と違って、いきなり、利用者数と通貨量が増大します。

問題は、その「価値」が認められるかどうかです。
頭の良い経営者は、たとえば次のように宣伝して、販売促進を行わないでしょうか?

『当社では、定価の10%まで、地域通貨を使えます。
残りは、「円」でお支払い下さい。』

地域通貨を持っている市民が、殺到しそうです。
売上増で、「円」部分だけでも利益が発生し、しかも地域通貨を獲得できます。

そう考えれば、他の経営者も競争しそうです。
そうなれば、地域通貨の使い道が増えて、価値が認められて行きます。
「定価の10%」と言わず、もっと高い比率で使われることも可能です。

やがて、次のような結果が現れることを期待しています。

仕入れや人件費の一部を、地域通貨にすることも可能です。
それは、経営に必要な「円」を減らすことになります。
すなわち、銀行からの借金を減らすことができます。

消費者も、地域通貨をもらった分、生活費が楽になり、借金を減らせます。
地方自治体も、自分で発行した通貨で、経費を払えれば、借金を減らせます。

以上、このようなことを、あらかじめ商工会等に賛同してもらえれば、話は早く進みます。

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上記は、最近、「地域通貨」を少し勉強した、私の理解に基づくものです。
それが正しいものであれば、ぜひとも実現したいものです。
自分でなくても構わないので、取り急ぎ、発表させて頂きました。


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緊急事態 「言論の自由」弾圧が始まったアメリカ そして日本でも

アメリカ最大のインターネット・メディア「インフォウォーズ」(保守系)が、インターネットから締め出されました。
CNN等のマスメディア(左派)に対抗して生まれ、今では凌駕していたのにもかかわらず、「自由の国」で弾圧が行われました。

グーグル、フェイスブック、ユーチューブ等、インターネットの「財閥」も、「左派」だからです。
これらの財閥は、今や、アメリカよりも「中国」を好んでいます。

お金と権力を握ると、「独裁者」になりたい誘惑に負けるのが、人間の「罪」です。
そういう人たちは、「共謀」します。

オバマ、ヒラリー・クリントン等も、アメリカを「管理社会」にしようとしていました。
ところが「トランプ革命」が起きてしまいました。

「キリスト教倫理」で、「罪」の誘惑に勝ち、「庶民の自由と繁栄」のために立ち上がりました。
「既得権」「政財界のエリート」は、猛烈に反発しています。

アメリカの中間選挙も近づいた今、なりふりかまわず「暴挙」に出ました。
その「正体」「独裁体質」を隠そうともしなくなりました。

日本でも、たとえば、「幸福の科学」の弁士、与国秀行氏のユーチューブが削除されました。
恐ろしい時代が来たようです。

党派を超えて、「言論の自由」を守る運動が必要だと思います。
有志の皆様に、ご検討頂ければ幸いです。


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米国政治の闇 連邦準備制度委員会(FRB)の正体

他のブログから引用します。
様々な「闇」が暴かれる、罪悪歴史の「終末」だと思います。

"米国殺し"この本は歴史の本だと思います。この本はすべての米国の中高校生なら全部読まななければならない本だと思います。

この本では、米国の連邦準備制度委員会(FRB)が米国をどのように占領したかの過程を、よく書いてありますが、これを少し説明して頂けますでしょうか?


ポール・ウィリアム氏:FRBは国立ではありません。これは私立です。そして多くの欧州の銀行家たちと繋がっているお金を印刷する銀行です。

米国の経済と関係なく、自分の利益と利得だけを考える経済機構です。



20世紀初めに入ってきたFRBは、ルーズベルト大統領の時に新聞を通して、大きく記事が出ました。

成り金になれる機会だと記事が出たし、1000ドル株を100ドルで買って、1000ドルの価値を持てると宣伝し始めました。(そして投資金の貸し付けをしました。)

そして田舎の農夫までも、この株に投資をしました。



そして(その後、突然)ある日にちを決めて彼らに、1日で元金を返済しなければ、投資者らの資産を奪っていくと言いました。

信じがたい話ですが、そうしました。

そしてそれが米国の経済恐慌をもたらしました。



米国の経済恐慌が、ルーズベルト大統領の一時の状況だと、人々は考えているようですが、絶対にそうではありません。

その時、農場と自分の会社を一日で全て奪われた米国市民たちは、1930年代の末まで苦しまなければならなかったのです。




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プロフィール

ほり 勇一

Author:ほり 勇一
保守系 無所属 新人

昭和32年東京生れ。60歳。
文京区立第三中学校卒業。
海城高等学校卒業。
早稲田大学法学部卒業。

青年時代、「人生を真実に生きるには?」「本当に世の中を平和にすることができるのだろうか?」と、様々な宗教を遍歴。トランプ大統領と同じ、キリスト教に至る。

日本勧業角丸証券株式会社勤務等を経て、
平成19~23年に流山市議会議員。

自宅事務所:八潮市緑町3-22-14-101 
電話・FAX:(048)950-8874
携帯:070-6670-5334
メール:hori1447@yahoo.co.jp

連絡事務所:八潮市木曽根
携帯:070-6637-7424

寄付口座:ゆうちょ銀行 
記号10340 番号97733351
八潮の新しい教育を考える会

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